危機感は 左翼メディアこそ 強く持て

　先日の参院選。自民圧勝で与党が過半数を占める結果になった。


　投票日以前から民主党などのサヨク系政党の劣勢がわかっていたが、それだけに左翼メディアは自民党などの保守系政党を叩くのに躍起になっていた。


　しかし、結果は、自民党の圧勝だった。


　朝日、毎日という左翼メディアが一夜明けて、どんな社説を掲げて愚論を展開するのか、少し気になった。


　といっても、わざわざ時間を取るのももったいない。まして、新聞を購入するなど金をどぶに捨てるような行為だけにしたくはない。


　朝起きは三文の徳ともいうので、早朝に朝日、毎日の社説を読んだ。三文が今の貨幣価値でそれくらいかは知らないが、二社の社説には10円の価値もない。


　はっきり言って、ネット上のあふれる論説のほうがはるかに価値がある。


　そういうことなので、指摘するのもどうかと思ったのだが、一応、指摘だけしておく。


　毎日新聞の2013年7月22日の社説、「社説:衆参ねじれ解消　熱なき圧勝におごるな」。タイトルからして的外れだが、その文中に、

　「行き場を失った批判票の多くが棄権に回ったことは否定できまい。」

　という部分があった。自民党に対する批判票が民主党から共産党に移ったというのが今回の選挙の趨勢だ。

　棄権に回ったというのは「否定できまい」と毎日新聞はいうが、容易に「否定できる」。

　共産党の躍進こそが、批判票が棄権に回らず、共産党に投票したのだ。

　当然、共産党への投票の増加分のみが批判票だとは言わないが。

　実際、自民党支持者の棄権が増えている。マスメディアが「自民圧勝」を早くから報じたため、自民党支持者のなかに安堵感が広がり、投票所に足を運ばない支持者が多かった。

　棄権票の多くが批判票だとは安易には言えない。支持票でも支持政党の圧勝を予感して投票しないことがある。

　今回はその傾向が強かったように思う。特に私の周辺では。



　また、朝日新聞も社説で自社の世論調査の数値の基づいて、

　「首相が民意をかえりみず、数を頼みに突き進もうとするなら、破綻（はたん）は目に見えている。衆参のねじれがなくなっても、民意と政権がねじれては元も子もあるまい」

　と、主張し、改憲や原発再開、消費増税などを批判する。

　しかし、それはどんなものだろうか。

　朝日新聞が根拠とする自社の世論調査に対する不信感が高まることを念頭に置くべきだ。

　選挙の結果と世論調査が大きくずれるということは、朝日新聞の世論調査が何らかの不正があったり、バイアスがかかっていたり、世論調査をする対象が不均等になっていたりするのではないかという疑念を生む。

　自社の世論調査の数値を根拠に選挙結果を批判するよりも、自社の世論調査がなぜそんなに選挙結果と乖離してしまったのか。

　そこをまず検証して朝日新聞は反省し、購読者に対して謝罪すべきだ。誤った情報を垂れ流しが社風だとはいえ、いつまでもそのままでいいのか。

　とはいえ、朝日新聞の購読者は誤報を誤報だとわかって楽しんでいるのかもしれないから、それでもいいのかもしれないが。

　ある意味、全国版「東スポ」だと多くの人が認識している「朝日新聞」。

　それが自社の存在価値と認識して、誤報を推進しているのであれば反省も謝罪も危機感も不必要だが。

コメント 1

皆様、nice!ありがとうございます。これからもよろしくお願い申し上げます。

by yukikaze (2013-10-07 10:12)